日清食品と伊藤園、即席麺と茶葉の「ラウンド輸送」でCO2排出量削減を目指す

  • 日清食品と伊藤園が持続可能なサプライチェーン構築を目指し、循環型の物流連携を強化
  • 往路と復路の車両活用に注力した「ラウンド輸送」を毎日運行開始
  • 異業種連携により、即席麺と茶葉の組み合わせでトラック使用台数削減
  • 共同輸送取り組みにより、CO2排出量の削減やトラック台数の削減を実現
  • 今後はさらに連携を強化し、幅広い物流連携を検討

日清食品と伊藤園が “循環型” の物流連携を強化

日清食品株式会社 (社長:安藤 徳隆、以下 日清食品) と株式会社伊藤園 (社長:本庄 大介、以下 伊藤園) は、持続可能なサプライチェーンの構築を目指し、往路だけでなく復路の車両活用にも着目した “循環型” の物流連携を強化しています。その一環として、往路は茶葉、復路は即席麺を運ぶ「ラウンド輸送」の毎日運行を7月22日(月)から開始します。

日清食品株式会社 (社長:安藤 徳隆、以下 日清食品) と株式会社伊藤園 (社長:本庄 大介、以下 伊藤園) は、持続可能なサプライチェーンの構築を目指し、往路だけでなく復路の車両活用にも着目した “循環型” の物流連携を強化しています。その一環として、往路は茶葉、復路は即席麺を運ぶ「ラウンド輸送*1」の毎日運行を7月22日(月)から開始します。 即席麺と茶葉を組み合わせた異業種連携により、トラック使用台数を削減 日清食品と伊藤園は、往路は伊藤園の茶葉、復路は日清食品の即席麺を運ぶ「ラウンド輸送」を毎日運行するスキームを確立しました。共同輸送の毎日運行は日清食品として初となる取り組みで、従来の輸送と比べてトラックの使用台数が約19%減少し、CO2排出量が約17%削減できる見込みです。 両社はこれまでも、「空きパレットの共同返却輸送」や「即席麺と茶葉の混載輸送」といったトラック台数の抑制やCO2排出量の削減に繋がる取り組みを実施してきました。今後はさらに連携を強化し、両社の最終製品である即席麺とドリンク製品を混載するなど、より幅広い領域での物流連携も検討しています。 日清食品は、生産と販売の連携など自社内の取り組みに加え、他社との共同輸送を推進することでサプライチェーンの効率化と持続性向上を目指しています。今後も、業界や業種を横断する取り組みを多角的に推進し、社会課題である “物流クライシス” の解決に貢献していきます。 *1 トラックに積み込んだ貨物を目的地で降ろした後、別の貨物を積み込んで出発地まで帰ってくることによって、空車回送区間をなくし、車両の配送効率を高める輸送形態のこと。 【新たな取り組み】即席麺と茶葉の「ラウンド輸送」について 往路は伊藤園の生産委託工場 (愛知県江南市) から伊藤園の管理倉庫 (静岡県牧之原市) へ茶葉を輸送し、復路は日清食品の静岡工場 (静岡県焼津市) から日清食品の在庫拠点 (愛知県春日井市) へ即席麺を輸送する “循環型” の物流連携です。往路、復路ともに2024年7月22日(月)から毎日運行を開始します。空車で運行していた区間を短くできることから、トラックの使用台数を従来に比べ約19%削減し、CO2排出量も約17%削減できる見込みです。 【これまでの取り組み①】空きパレットの共同返却輸送について (2023年8月~) 日清食品が資材輸送で用いたパレットと伊藤園が原料輸送で用いたパレットを、関西エリアから静岡県の各工場に共同で返却輸送しています。モノを送り届けるだけでなく、戻すことにも着目した “循環型” の物流連携です。積載率が向上することで、トラックの使用台数を従来に比べ約9%削減し、CO2排出量も約31%削減しています。 【これまでの取り組み②】即席麺と茶葉の混載輸送について (2024年4月~) 日清食品の静岡工場 (静岡県焼津市) で生産した即席麺と、伊藤園の静岡相良工場 (静岡県牧之原市) などで生産した茶葉を同一のトラックに混載し、関東エリアへ共同輸送しています。軽い即席麺と重い茶葉の混載により複合積載率*2が改善することで、トラックの使用台数を従来に比べ約38%削減し、CO2排出量も約23%削減しています。 *2 重量積載率と容積積載率を乗じた値のこと。

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ソース:https://www.nissin.com/jp/news/12650

日清食品にコメントする(匿名◎)

「日清食品と伊藤園、即席麺と茶葉の「ラウンド輸送」でCO2排出量削減を目指す」への1件のフィードバック

  1. 日清食品と伊藤園の循環型物流連携の取り組みは、持続可能なサプライチェーンの構築に向けた素晴らしい取り組みだと感じました。異業種間の連携によってトラックの使用台数を削減し、CO2排出量を削減する効果が期待される点が特に印象的です。業界や業種を横断した取り組みが、物流業界全体にポジティブな影響を与えることを期待しています。